業界の動向
現在の機械業界はというと、国内の市場は頭打ちであり、海外展開を加速しているといいます。
例えば、農業機械メーカーは農業の生産向上、効率化を進めている新興国に対して商品を投入するなど、海外が主力の市場となりつつあります。
農業機械で国内２位のヤンマーは２０１１年にタイでトラクター工場を稼動させ、農業機械の国内首位を走るクボタも同じく２０１１年にフィリピンにある農業機械販売会社の買収に成功しています。
海外展開が加速していく中で、国内はというと、農家の高齢化や減少によって農業自体をやめてしまったり規模を縮小するといった農家も多く、市場としては年々小さくなっているのが現状です。
ただ、これまでの農業機械の販売網を利用して、介護事業に参入したりと、その事業には広がりを見せており、会社経営としてのビジネスチャンスは今後もあるかと思われています。
農業機械以外にも、空調設備に定評のあるダイキン工業や水処理関連設備に関する機械など、機械業界は扱っている分野や規模も多岐にわたります。
平成２２年３月現在の調査によると、業界規模は19兆4,597億円、労働者数252,991人、平均年齢は40.1歳、平均勤続年数14.8年、平均年収529万円となっています。
今後の展望
今後は環境分野の機械産業が発展していくことが見込まれており、各社環境関連の機械に力を注入しているといったところです。
これは日本国内にとどまるところではなく、世界的に環境意識が高まっているという背景もあります。
地球温暖化による水不足の影響は深刻であり、また水質の悪化などもあいまって、海外での水処理関連施設の設備工事の受注に力を注いでいる企業が多数あります。
アジア圏における水関連処理施設や、中東の海水淡水化プラント用緒方ポンプの保守点検などを受注するなど、水・環境に関する機械企業の飛躍は目を見張るものがあります。
神戸環境ソリューションは水処理関連事業を手がけており、PCB無害化処理にも力を入れています。
こうした取り組みは、発展途上国への技術供与にもつながるところであり、仕事に携わっている人が非常にやりがいを持って取り組んでいる反面、現地の経済や環境に多大な影響を与えることにもなりますので、地道な取り組みと責任もった判断が期待されるところであるといえるのではないかと思います。
また、国内のごみ処理施設といった環境関連施設に関しては公共事業の依存度が低いために、成長が難しくなっているのが現状です。
日立造船はごみ焼却プラントなど環境関連事業を主力としている会社ですが、２０１０年に海外市場の開拓のスピードをより一層速めるために、スイスでごみ焼却設備を手がけている企業を買収したり、他の企業の販売人員を増やして国内の老朽化したごみ処理設備の買い替え需要に対して販売強化をしています。
今後は経済成長に伴う新興国の人件費が上昇することによって省力化に役立つ機械産業はますます発展し、市場も拡大されることと思いますので、ますます海外強化し、グローバルに働ける人材が求められてくることは間違いありませんね。